日本生命･個人年金保険のデメリットやシミュレーション、評判など現役FPが解説!

シンプルな個人年金として、昔から人気が高いですが、最近では低金利で返戻率が下がってしまい、ネットの評判をみると、低評価のレビューが多いのですが、本当に良くないのでしょうか？

確かに、低金利で利率や返戻率は下がったものの、配当金や、年末調整などで税金のメリットもありますので、今回の記事では、日本生命の個人年金保険のメリット、デメリットや注意点、詳細の内容や返戻率のシミュレーションなど、現役ＦＰが徹底検証して、アドバイスしていきます。

まず、デメリットの前に、日本生命の個人年金保険の内容をかんたんにまとめてみます。知っている人はさっと再確認下さいね！

日本生命の個人年金は、正式には、「年金保険（有配当2012）」という名前ですが、この記事では、個人年金と表記していきますね

日本生命･個人年金は、シンプルな円建ての定額タイプの個人年金です。

固定金利で、将来に受け取る金額があらかじめ決まっているので、老後や教育資金などの計画が立てやすい、というメリットがあります。

個人年金なので、途中で被保険者が死亡してしまっても、大きな死亡保険金が出るわけではなく、銀行とか郵便局の貯金と似ていて、その時には積み立てた金額相当（具体的には、既払い込み保険料+少額）が遺族に返還される、という仕組みになっています。

特約として、「個人年金保険料税制適格特約（無料）」をつければ、個人年金保険料控除を使えて、年末調整などで、所得税が節税になります。

また、日本生命では、個人年金なのに、めずらしく、「保険料払込免除特約」をつけることで、3大疾病（がんなど）や、要介護2～5、身体障害1～3級になってしまったら、それ以降は保険料を払わなくてもいい、という特約も付けることができます。

具体的な内容は、以下でお伝えしますね！

ちなみに、日本生命の個人年金保険、公式ＨＰはこちらです。

公式HPの内容が、少々情報量が少なめなので、この記事では保険料シミュレーションも含めて、メリット、デメリットを、できるだけ詳しく解説していきますね！

まずは、基本的な内容からです。

日本生命・個人年金保険の商品内容詳細

名称	内容
商品名	日本生命・みらいのカタチ、年金保険正式名称：年金保険（有配当2012）
主契約	・円建で運用する個人年金保険。保険料払込期間中に被保険者が死亡したときは、既払込保険料相当額が返還される。
年金種類	確定年金（5、10、15年のいずれかを選択）。 ※年金がスタートする時に、「10年保証期間付終身年金」を選ぶことも可。
特約1	個人年金保険料税制適格特約：以下の４つすべて満たせば適用可。 ①年金受取人は契約者またはその配偶者のいずれかであること ②年金受取人は被保険者と同一人であること ③保険料払込期間が10年以上であること ④確定年金の場合、年金支払開始日における被保険者の年齢が60歳以上かつ年金支払期間が10年以上であること
特約2	・保険料払込免除特約：所定の3大疾病や介護、障害状態等になった場合に保険料の払込みが免除される特約
取扱範囲等	・契約可能年齢： 7才～65才（払込期間や特約等により異なる場合があり・払込方法：月払い、年払い。口座振替、クレジットカード可
その他	・非喫煙者割引：なし・健康告知：不要・配当金：あり

※2018.6月時点の情報です

それでは、解説をしていきますね！

日本生命･個人年金は、円建の固定金利の個人年金で、受け取り期間は、確定年金で5、10,15年のどれかを選択しますが、途中で解約して一括で受け取っても構いませんし、長生きしそうであれば、受取のときに「10年保証期間つき終身年金」といって、生存している限り受け取り続ける、といった受け取り方に変更することもできます。

また、年金の「すえ置き」といって、払い込みが終了してから何年間か、すえ置いて受取額を増やす、というプランも選べます。

よくあるシンプルな、分かりやすい個人年金です。

では、デメリットや注意点をお伝えする前に、まずは、日本生命・個人年金の保険料シミュレーションをご覧下さいね！

日本生命･個人年金保険の保険料、解約返戻金、返戻率などのシミュレーション

保険料と返戻率のシミュレーションは具体的には、下の表のようになっています。

まずは、何才で契約したら、どの程度の返戻率なのか？を、65才払込終了、65才から10年間（72万円×10年間＝合計720万円）、年金を受け取りした例をご覧下さい。

まずは、年令別、男性からです。

男性：年齢別、月払い保険料、累計保険料、年金合計と返戻率

契約年齢	保険料(月)	保険料計(A)	年金計(B)	返戻率(B/A)
20才	12,254円	661万円	720万円	108.9%
25才	13,946円	669万円		107.6%
30才	16,128円	677万円		106.4%
35才	19,044円	685万円		105.1%
40才	22,975円	689万円		104.5%
45才	28,886円	693万円		103.9%
50才	38,743円	697万円		103.3%

(2018.6月時点)日本生命・年金保険
男性、保険料払込期間：65才まで
年金受取：65才から10年間(確定年金）
年金額：72万円/年×10年間⇒720万円※配当金は含まず

当然ではありますが、早くから始めたほうが、遅くから契約するよりも、少しだけ有利なことが分かりますね！

つづいて、女性のシミュレーションです。

女性：年齢別、月払い保険料、累計保険料、年金合計と返戻率

契約年齢	保険料(月)	保険料計(A)	年金計(B)	返戻率(B/A)
20才	12,232円	660万円	720万円	109.1%
25才	13,924円	668万円		107.8%
30才	16,106円	676万円		106.5%
35才	19,015円	684万円		105.3%
40才	22,953円	688万円		104.7%
45才	28,857円	692万円		104.0%
50才	38,721円	696万円		103.4%

(2018.6月時点)日本生命・年金保険
女性、保険料払込期間：65才まで
年金受取：65才から10年間(確定年金）
年金額：72万円/年×10年間⇒720万円※配当金は含まず

男女でほぼ、違いはないですが、ほんの少しだけ、女性の方が有利になっています。

ちなみに、この例は、「配当金がゼロ」の条件で記載しているので、実際の受取額はもっと多くなると思われます。

続いて、よくある一般的な契約例として、30才の男女、毎月1万円の保険料で65才まで払い込み、65才から年金を受け取るプランをシミュレーションしてみました。

まずは、男性からです。

30才男性、年金受取：65才から10年間、配当金含まず

経過年数	年齢	払込保険料累計(Ａ)	解約返戻金(B)	返戻率(B/A)
5年	35才	60万円	52万円	87.3%
10年	40才	120万円	111万円	92.8%
15年	45才	180万円	171万円	94.8%
20年	50才	240万円	232万円	96.9%
25年	55才	300万円	297万円	98.9%
30年	60才	360万円	364万円	101.1%
35年	65才	420万円	434万円	103.4%

(2018.6月時点)日本生命・年金保険
30才・男性、保険料払込期間：65才まで
払込保険料：9,999円/月
年金受取：65才から10年間(確定年金）
基本年金額：44.6万円/年※配当金は含まず
年金受取総額：446.4万円(返戻率：106.2％）

つづいて、女性です。

30才女性、年金受取：65才から10年間、配当金含まず

経過年数	年齢	払込保険料累計(Ａ)	解約返戻金(B)	返戻率(B/A)
5年	35才	60万円	52万円	87.3%
10年	40才	120万円	111万円	92.9%
15年	45才	180万円	171万円	94.9%
20年	50才	240万円	233万円	97.0%
25年	55才	300万円	297万円	99.1%
30年	60才	360万円	364万円	101.3%
35年	65才	420万円	435万円	103.5%

(2018.6月時点)日本生命・年金保険
30才・女性、保険料払込期間：65才まで
払込保険料：9,999円/月
年金受取：65才から10年間(確定年金）
基本年金額：44.7万円/年※配当金は含まず
年金受取総額：447万円(返戻率：106.4％）

少し解説しますね！

配当金が全く出なかった、という条件でのシミュレーションですが、年金受取総額と払込保険料において、日本生命・個人年金は、返戻率：106.4%（男性は、返戻率：106.2%）となっています。

ちなみに、全く同じ条件で、

・住友生命（たのしみワンダフル）や、
・明治安田生命（年金かけはし）と比較すると、

日本生命、住友生命、明治安田生命との返戻率(受取率)比較

保険会社	商品名	男性	女性
住友生命	たのしみワンダフル	104.5%	104.5%
明治安田生命	年金かけはし	105.2%	105.1%
日本生命	年金保険	106.2%	106.4%

（2018.6月時点）各社の個人年金
30才・男女、保険料払込期間：65才まで
年金受取：65才から10年間(確定年金）
払込保険料：1万円/月
※配当金は含めず

となっていて、この条件では、日本生命の個人年金の返戻率の高さが分かりますね！

では、これに配当金が付けば、どんなイメージになるのか、お伝えしますね！

まずは、男性からです。

30才男性、年金受取：65才から10年間、配当金含む

経過年数	年齢	払込保険料累計(Ａ)	解約返戻金(B)	返戻率(B/A)
5年	35才	60万円	53万円	88.6%
10年	40才	120万円	115万円	95.8%
15年	45才	180万円	180万円	99.9%
20年	50才	240万円	251万円	104.5%
25年	55才	300万円	329万円	109.6%
30年	60才	360万円	415万円	115.3%
35年	65才	420万円	509万円	121.3%

(2018.6月時点)日本生命・年金保険
30才・男性、保険料払込期間：65才まで
払込保険料：9,999円/月
年金受取：65才から10年間(確定年金）

続いて女性です。

30才女性、年金受取：65才から10年間、配当金含む

経過年数	年齢	払込保険料累計(Ａ)	解約返戻金(B)	返戻率(B/A)
5年	35才	60万円	53万円	88.6%
10年	40才	120万円	115万円	95.9%
15年	45才	180万円	180万円	100.0%
20年	50才	240万円	251万円	104.6%
25年	55才	300万円	329万円	109.8%
30年	60才	360万円	416万円	115.5%
35年	65才	420万円	510万円	121.4%

(2018.6月時点)日本生命・年金保険
30才・女性、保険料払込期間：65才まで
払込保険料：9,999円/月
年金受取：65才から10年間(確定年金）

ちなみに、設計書に例示された、配当金を含む受け取り年金額の累計は、547万円となっていて、払込保険料に対する返戻率は、130％になります。

配当金が含まれると、やはり見栄えが良いです！

ただ、配当金は、過去はしっかりと出ているようですが、将来必ず約束されている、というものではありませんので、ご注意下さいね。

以上が、保険料のシミュレーションでした。

では、実際に、日本生命の個人年金保険のデメリットや欠点、注意点は、どうなのでしょうか？続いて説明していきますね！

日本生命･個人年金保険のデメリットや欠点、注意点など

デメリットや注意点など9項目ほど、お伝えしていきますね！

△①返戻率が低い

この低金利時代なので仕方ないのですが、先ほど見ていただいたように、固定金利の商品ですから、住友生命や明治安田生命よりも高いとはいえ、将来の受け取る返戻率は低いです。

配当金が期待できないと、かなり厳しいですね。。

△②物価の上昇（インフレ）に弱い

積み立てた保険料に対する返戻率が低いということは、物価上昇にも追い付かない可能性があります。

長い将来で、世間の物価水準が上がると、せっかく今まで積み立てたお金の実質的な価値が下がってしまう、デメリットがあります。

△③高度障害や障害状態になったときの保険料払込免除がない

世間一般で販売されている多くの保険商品では、保険料を払込している途中で、もし被保険者が重たい障害状態になってしまったときには、それ以降の保険料は払わなくてもいい、といった保険料払込免除が標準で付いているのですが、その機能はついていません。

△④死亡時の保障がついていない

個人年金ですから、途中で被保険者が死亡してしまっても、大きな死亡保険金が出るわけではなく、既払込保険料相当額（+数万円）のみの返金となっています。

なので、返戻率がそれほど変わらないのであれば、死亡保障が多めに確保できる低解約返戻金型の終身保険のほうがメリットがあるように思えます。

△⑤節税の効果が期待できない人にはあまり意味がない

日本生命の個人年金は、「個人年金保険料税制適格特約」をつけて、所得税や住民税を節税できる効果があるのですが、持ち家の人で住宅ローン控除を使って、所得税額がもともとゼロの人や、パート程度の収入で、そもそも所得税を払っていない所得層の人には、そもそも返ってくる税金がないので、節税にならないことです。

△⑥「個人年金保険料税制適格特約」を付けるといくつかの注意点がある

日本生命に限った話ではないですが、個人年金に「個人年金保険料税制適格特約」を付けると、契約してから10年間は、保険料の払済（はらいずみ：それ以降の保険料の払い込みを停止して保険をおいておくこと）ができなかったり、途中で払い込みの保険料を下げても（減額といいます）、差額の解約返戻金は、減額したそのときは返ってこずに、年金支払いの時まですえ置きになることです。

△⑦月々の保険料は基本、1万円以上からでしか契約できない

20代の若い人などは月々8,000円程度からでも契約できますが、日本生命の個人年金は、基本的に、月々1万円以上からのスタートとなっています。

他社の個人年金のように、月々5,000円くらいで始めたい、というニーズには応えられないようです。

△⑧銀行などの預貯金と違って、資金の出し入れが簡単にできない

個人年金は長期の商品なので、銀行や郵便局の貯蓄と違って、簡単には引き出せませんし、途中で解約すると多くの場合で支払った保険料よりも、マイナスになってしまうため、資金が長期で固定されてしまいます。銀行の預金であれば、預けた額よりマイナスになることはありませんからね！

△⑨契約してから短期間でやめると解約返戻金がかなり少ない

個人年金は、長期契約が前提の商品です。

たとえば契約してから5年で解約しても、支払った保険料の9割程度しか返ってきません。

途中での解約は、さきほどの表のような返戻率になってしまうので、長期で積立ができなさそうであれば、契約は見合わせたほうがよいでしょう。せめて、10年間は支払っていくつもりでスタートされることをおススメします。

以上が、デメリットや注意点になります。

ただ、デメリットがある一方で、日本生命・個人年金保険のメリットとしては、

日本生命・個人年金保険のメリットや長所

メリットも、9つほど紹介しますね！

◎①「個人年金保険料税制適格特約」を付けると節税効果がある

個人年金ですから、生命保険料控除で、所得税や住民税の節税のメリットがあり、一般生命保険料や介護医療保険料控除の枠とは別に、個人年金保険料控除が使えます。

個人年金保険料税制適格特約(無料)は、以下の４つすべて満たせば適用できます。
①年金受取人は契約者またはその配偶者のいずれかであること
②年金受取人は被保険者と同一人であること
③保険料払込期間が10年以上であること
④確定年金の場合、年金支払開始日における被保険者の年齢が60歳以上かつ年金支払期間が10年以上であること

一例として、たとえば保険料を毎年8万円以上支払うと、所得控除額は、所得税で40,000円、住民税で28,000円控除されます。この場合で年収400万円の独身者だと、所得税と住民税とあわせて年間で約4,800円の節税の効果があるのです。

8万円支払って、4,800円が税金で戻ってくると聞くとかなりメリットがあるようにみえますね！

逆に言うと、個人年金保険は返戻率が低いので、節税の効果を使えないとメリットが出ないともいえます。

◎②クレジットカード払いができるので、ポイント還元が期待できる

日本生命の個人年金は、クレジットカードで保険料の支払いができるので、カードのポイントを貯めている人には、嬉しいですね！

◎③3大疾病などの保険料払込免除特約を付けることができる

日本生命の個人年金は、個人年金にしてはめずらしく、3大疾病などの保険料払込免除特約を付けることができます。

免除特約を付けると、掛けすて部分が増えるので返戻率は下がりますが、多少返戻率が下がっても、払込免除の安心感をもっておきたい、という方にはメリットがあります。

保険料払込免除特約の内容としては、以下のようになっています。

所定の3大疾病（がん※上皮内は除く、急性心筋高速、脳卒中）になったとき、1～3級の身体障害者の手帳が交付されたとき、要介護2～5に認定されたとき等、それ以降の保険料の払込を免除

◎④「みらいのカタチ」として、医療保障や3大疾病などをセットできる

日本生命の個人年金は、「みらいのカタチ」という商品名で、色々な保険をセットすることができます。

定期保険や3大疾病保障保険、がん医療保険、介護保障保険など、11種類の保険を組み合わせて、保障を手厚くすることができます。

メインは年金保険ですが、少額で3大疾病などの保障をつけるのもあり、だと思います。

◎⑤商品設計の自由度が高く、すえ置き期間を付けると返戻率があがる

保険料払込期間や年金受取開始時期を細かく設定することができ、保険料を払い込んだ後で、年金を受け取り始めるまでに、何年かすえ置き期間を設定することができます。

すえ置きを長くすればするほど、返戻率はアップします。

◎⑥日本生命は、国内最大手という安心感がある

日本生命は、純資産額で、日本国内の生命保険会社で、第1位です。

日本の生命保険会社は約40社ありますが、その中で1位です。

個人年金という、長期でお金を預ける商品ですから、小さい会社ではなく、国内最大手の保険会社、という安心感は大きなメリットですね！

◎⑦配当金で増える可能性がある

配当金は、将来約束されたものではありませんが、日本生命は過去、不景気といわれたリーマンショックやバブル崩壊のときも、配当金を支払い続けてきているようです。

先ほどの保険料シミュレーションで、配当金が全く出なかったときの返戻率は106%程度しかありませんでしたが、特に今の契約では、予定利率0.85%、というかなり低い予定の前提で計算されているので、この予定よりも資産運用がうまくいく可能性は大いにありえるので、ある程度の配当金は期待できるのでは、と思われます。